図1．1．1　波浪図の出来るまで

〔気象庁海洋気象部、波浪図利用の手引き、平成6年2月より〕

気象庁における波浪図作成の現状を踏まえつつ、国内における波浪観測と波浪情報の利用しやすさの実態を勘案すると、海上保安庁が本システムを円滑に構築するには次に述べるような方策が考えらる。

方策A

従来方式の沿岸波浪観測所を必要に応じ整備する。

これが差し当っての現実的な解決案であり、ユーザーへの情報提供の他、今後独自の数値波浪予報モデルが開発された場合のデータ源となり得る。

方策B

地上レーダーを整備する。

短波海洋レーダーの開発現状を調査し、観測範囲、観測精度、設備費用等から導入の可否を検討する。また、マイクロ波レーダーを利用する可能性を検討してみる。この方策は、ある海域内の波浪現況が得られることと、保守面で方策Aより優れている。また狭い海域内に限れば、数値波浪予報モデルによる理論値より信憑性が高い利点がある。

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